「即金」という言葉が書かれたものを絶対信じないこと

情報商材の中でも特に即金・不労所得などという文字が書かれたものは決して信じないで下さい。

こんな言葉が使われているようであれば、ほぼ100%の確率でその情報商材は詐欺確定です。

これは私自身も経験が幾度もありますので断言できます。

信じてお金を出してしまうと詐欺師の思うつぼですので止めて下さい。

インフォスタイルなどの得意技だった即金詐欺

今はもう存在しませんが、一時期ンフォスタイルという情報商材ASPが即金系の情報商材を大量に扱って、消費者からお金をだまし取っていたのですが、具体的にどのようなものだったのでしょうか。

これはいたって単純で、楽して誰でもすぐにお金を稼げる方法を教えるから、お金を振り込んで下さいというものです。

 

即金商材の商品名はとても分かりやすく、以下のようなものが殆どすべてでした。

「即金○○!これであなたも大金持ち!」

 

「即日10万円稼げる在宅ワークを紹介」

 

「前代未聞の即金ノウハウ!開始5分で300万円の収入があなたのものに」

 

「これでしかあなたは救えません」

 

「ある書類を1通出すだけで、毎月15万円の不労所得を得られます」

 

「空前絶後の錬金術!楽して簡単に毎月200万円を稼げるノウハウを大公開!」

 

「奴隷解放宣言!インストールするだけで月40万円が確定!」

お分かりですよね?

即金だの不労所得だの、楽してお金を稼がせますなどという嘘を全面的に販売ページで押し出して、詐欺商材を売りつけようとするのがこうした詐欺師の手口です。

実際はお金を振り込んでしまえば、商品こそ送られてはきました。

しかし、内容は本当に下らない実行すらも不可能な内容ばかりでした。また、そもそも中には明らかに商品の内容が広告と異なっていたという違法なものもゴマンとありましたね。

インフォスタイルが20億円の売り上げを上げていたそうですが、これは逆に言うと20億円も即金商材などに騙されてお金を差し出してしまった被害者が存在していたということです。

私もインフォスタイルにお金を貢いでしまった1人なのですが、本当に愚かな判断でしかなかったと、今でも思い返せば悔やまれます。

今では数は減ったが、ゼロになった訳では無い

インフォスタイルが消えた現在では、私自身もこうした即金だの不労所得だの、そうしたあからさまな詐欺商材はあまり見かけなくなりました。

しかし、インフォスタイルの運営に関わっていた詐欺師たちが、新たな詐欺の情報商材ASPを作り出すなどして、お金をだまし取っているというお話もあります。

詐欺師が詐欺を止めることは絶対にないという事なのでしょうが、騙されないで下さい。

インフォ○○と名の付く情報商材ASPは、ほかにもいくつも存在しますからね。詐欺師が紛れ込んでいても全く不思議はありません。

また、情報商材業界でも一番信頼できるなどという最大手クラスの商材ASPなども、実はこうした即金などというおかしな情報商材を扱うことがたまにあります。

審査をしているなどと明記しているにも関わらず、ゴミクズのような詐欺商材を平然と登録・販売するので余計に私も腹が立ちますが、信じないことが大切です。

稼ぎ方を販売サイトで明記していなければ徹底無視

それでは、こうした即金詐欺にはどのような特徴があるかを見てみましょう。

私の経験から断言できることは、どんな方法で稼ぐかをセールスレターに一切書いていないものは、ほぼ例外なく詐欺商材です。

即金系はこの点とても分かりやすいです。

「○○を作動させるだけ!」

 

「誰でも知っているあのサイトで、数分間マウスをクリックすると利益確定」

 

「○○から送られてくる書類を○に送り付ければ作業完了。全自動収入があなたのものになります!」

このように、

  • 具体的にどんなビジネスなのか
  • 購入した人がどうすれば収入が発生するのか

これらについて、一切答えないまま情報商材を買わせようとするものです。これは非常に危険です。

ほぼ間違いなく即金詐欺はこうした内容を使います。

実際、中身など出鱈目極まりないものなので、商材のセールスページではまともなことなど何も書けないのです。

商材販売者がそんな詐欺商品の中身を実行して稼いでいる訳では無いので、肝心な稼ぎの部分を明かすことはできないといった方が正しい言い方でしょうね。

逆に、販売ページでどのようなビジネスで稼ぐのか?

購入者の疑問や不安をある程度解消している形で販売されているような情報商材はほんの少しはマシだと言えるかもしれません。

ただし、稼ぎ方などを販売ページで明記していたとしても、その内容が詐欺でしかなかったという事例も山ほどありますので、決定的な信頼材料にはならないのが実情です。

矛盾する言い方になるかもしれませんが、やはり情報商材は買わない方がいいのです。

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